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【業界動向・2017年秋冬】スマホゲーム運営支援の強力ツール「App Ape」をPR=フラー

【業界動向・2017年秋冬】スマホゲーム運営支援の強力ツール「App Ape」をPR=フラー

次の一手を導くスマートフォン用アプリ運営の頼れるナビゲーター

2011年創業のフラー(FULLER)が主力商品のひとつとして展開しているのが、スマートフォン用アプリ市場・競合分析ツールのApp Ape(アップ・エイプ)だ。同社は9月下旬に開催された東京ゲームショウにもApp Apeを出展して、その有効性をPRした。

スマホゲームを始めとするオンラインゲームは多くの場合、ソフトなどを「売りっ切り」にするのではなく、運営中の課金や広告で収益を得るビジネスモデルだ。したがって、どれだけの人数がどのように利用しているのか、あるいはライバルのタイトルに対して優勢なのか、押されているのかが、事業を推進する上で極めて重要だ。

同社関係者によると、App Apeはテレビの視聴率調査のようなデータをスマホアプリ向けに提供するツールと考えればよい。

まず、モニターになってもらうのは同社が提供するアプリの利用者だ。利用規約に同意してもらい、個人情報の保護もしっかりと行っているのはもちろんだ。

同社によると、App Apeのサンプル数は一般的な視聴率調査のサンプル数約900件の数十倍もあり、統計学の観点からも十分な数を確保している。しかも、フラーはデータ収集目的の自社アプリをダウンロードする人にみられる偏りは現実的に完全には避けられないことを理解した上で、偏りを極力抑えるために、「節電!ぼくスマホ」、「"スマホの病院"スマホスピタル」といった特定の嗜好性にはあまり関係のないツール系のアプリをモニターに提供している。

さて、App Apeで何が分かるのか。ゲーム運営について言えば、まずはユーザーの年代、利用頻度、あるいはイベントなどのキャンペーンの効果を測定できる。例えばキャンペーンの場合には、客観的数字にもとづく費用対効果の測定ができるわけだ。

さらに、インストール数だけでなく、実際の利用頻度の推移も一目瞭然だ。考えてみれば、スマホゲームの事業展開でインストール数が注目されることが多いが、インストール数がそのまま収益につながるわけではない。多少下種な言い方をすれば「遊んでもらってナンボ」の世界だ。

それぞれのタイトルにより「多くのインストールを確保したが、すぐに飽きられる」、「インストール数はそれほどでもないが、長期にわたってハマるユーザーが多い」といった違いは当然出てくる。そのような状況を素早く見極められることは、ゲーム運営の今後はどうするかという判断に、直結するはずだ。同社はApp Apeについて「昨日のデータが即日反映」と謳(うた)っている。

フラーは、App Apeに関連した業務として、独自レポート(オーダーメイド分析)も用意している。例えば、自社のゲーム投入、あるいはゲームのイベントを実施したことにより、「他のタイトルを離れて自社ゲームを利用するユーザーが増加」という「追い出し効果」を知ることもできる。同様に、他のゲームにより自社のゲームの利用頻度が減少した「追い出され効果」も分かる。

競争も厳しいスマホゲームの世界で、自社の打つ手/他社の打つ手がシェア獲得にどれだけ影響を及ぼしているかを知ることは、スマホゲームの事業を推進する上で、極めて貴重な情報となるはずだ。

フラーによると、App Apeの導入社数は3000社を突破し、アプリ売り上げランキング上位の企業100社のうち82%が利用しているという。App Apeはゲームだけに特化されたツールではないが、スマホゲームを運営する上で実に頼りになる「ナビゲーター」の役割を果たしてくれることは間違いないだろう。

会社情報

フラー
2011年11月創業。12年9月、端末管理アプリ「ぼく、スマホ」Android版をリリース(シリーズ累計100万DL超)。 13年4月、アプリ分析プラットフォーム「App Ape」(レポート版)をリリース。14年11月にはアプリ分析プラットフォーム「App Ape」(ウェブ版)、 アプリ特化型メディア「App Ape Lab」をリリース。16年1月には子供向けスマートフォン利用管理アプリ「スマホスピタル for Family」をKDDIと共同開発。 17年1月にはアプリ作成サービス「Joren」の国内提供を開始。同年7月には同サービスで経済産業省の「IT導入支援事業者」に認定された。9月には「App Ape La」をリニューアルした。

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